妊活は夫婦で二人三脚！男性も女性も一緒に取り組む妊活のポイントとは

妊活とは

出典：pexels

妊活とは、妊娠を目標に行う行動を全てまとめて『妊活』と呼んでいます。

例えば妊活には以下のようなものがあります。

・パートナーと妊娠・出産や子どもについて話す
・ブライダルチェックを受ける
・生活習慣を整える
・不妊治療を行う

妊活は何から始めるのがいい？

妊活にも色んな方法がある中で、まずどれから始めるのか？初期段階でやっておきたい妊活について説明します。

参考：pexels

パートナーと妊娠・子供についての話し合い

妊娠はゴールではなく、子育てのスタート地点です。

妊活も子育ても、パートナーのどちらか一方ではなく、二人でするもの。話しづらいかもしれませんが、この段階で二人の意見を摺り合わせておくことは、とても大切です。

・理想の子どもを授かる時期はいつ頃がいい？
・子どもは何人欲しい？
・出産した後、仕事はどうしていこう？
・今の住まいは子育てに最適？

などを、じっくり話し合う機会を持てると良いですね。

ブライダルチェック

一般的に、ブライダルチェックが意味するのは、『結婚前の女性が受ける、妊娠を視野に入れた健康診断』です。

ブライダルチェックの内容は、血液検査、性感染症検査、女性ホルモン分泌検査、内診・超音波検査などが準備されている場合が多く、子宮頸がんなどのがん検診を受けられる場合もあります。また、パートナーと一緒に検査を受けられるものもあり、男性側の検査には、性感染症検査や精液検査があります。

参考：https://www.healthcare.omron.co.jp/bijin/qa/premama_Q06.html

生活習慣の見直し

妊娠・出産は、女性の体に相当なダメージを与えます。出産後すぐに始まる子育てにも耐えられる体作りをしていきましょう。

まずは生活習慣を整えることが土台になります。バランスの良い食事、適度な運動、十分な睡眠が基本です。特定の栄養素や食材の中に『必ず妊娠する』というものはありません。食卓には主食・主菜・副菜が並ぶよう心掛けてくださいね。その上で、赤ちゃんの神経管閉鎖障害という先天性の異常が起こるリスクを減らすために、妊活中の女性は通常の食事に加えて、葉酸を1日400μg摂取することが望ましいとされています。

また、妊娠が判明してから、急に喫煙や飲酒を止めるのは難しいかもしれません。受動喫煙によっても、赤ちゃんに悪影響を及ぼすことが分かっています。喫煙や飲酒の機会が多い方はパートナーと一緒に禁煙を目指してみたり、休肝日を設けたりして今から準備しておけると良いですね。

参考：東京都福祉保健局｜東京都妊活課―妊娠のために知っておきたいこと
参考：厚生労働省｜妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針(PDF)

自然妊娠で妊娠確率を高める方法

自然妊娠で子どもを授かりたい方に向けて、最適なタイミングの取り方を解説します。

出典：pexels

妊娠しやすいタイミング

卵子や精子の性質を考慮すると、最も妊娠しやすいタイミングは、排卵日の1～2日前に夫婦生活のタイミングを取ることと考えられます。

自分のからだのリズムを知るために、基礎体温の測定がおすすめです。基礎体温とは、朝起きてすぐ、体を動かし始める前に安静にした状態で測る体温をいいます。測れない日があっても大丈夫です。まずは2か月続けてみてください。もしも、今後病院を受診することになっても、体温データが役に立つので測定しておいて損はありませんよ。

参考：https://www.jsog.or.jp/public/human_plus_dictionary/book_vol2.pdf

夫婦生活の頻度

夫婦生活の頻度が多いほど、妊娠する確率は上がるの？と思われがちですが、仮にタイミングが100％合っていても、必ず妊娠するとは限らないのです。

タイミングが合っている場合でも、妊娠率は
20歳前半：30％
30歳　　：20％
35歳　　：10％　程度であると考えられています。

夫婦生活の頻度を考え過ぎるあまり、ストレスを抱えてしまうと夫婦ともに影響が出てしまうかもしれません。
まずは4〜6か月、焦らずに様子をみてみましょう。

妊娠しにくいと思ったら不妊治療も

不妊治療と聞くと、敷居が高いように思いますよね。でも、まずは一度医療機関に行った方が良い場合も多いのです。

出典：pexels

不妊の定義

『不妊』とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交しているにもかかわらず、一定期間妊娠しないものをいい、日本産科婦人科学会では『一定期間』を1年と定義しています。晩婚化が進み、妊活を始める年齢も上がっているので、1年を待たずすぐに不妊治療を始める方が良いケースもあります。

参考：日本産科婦人科学会｜不妊症

不妊に悩む夫婦の割合

厚生労働省が行った調査では、日本において不妊を心配したことがある夫婦は35.0％で、夫婦全体の2.9組に1組の割合に上ることが判明しています。

さらに、実際に不妊の検査や治療を受けたことのある（または現在受けている）夫婦は、18.2％でした。

夫婦全体の約5.5組に1組の割合が、医療機関で何らかの検査や治療を行っていることが分かります。

不妊治療の種類

不妊治療は『一般不妊治療』と『生殖補助医療』に分類されます。

参考：厚生労働省｜不妊治療と仕事との両立ハンドブック

体外受精などの基本治療は保険適用

2022年4月から、不妊治療が新たに保険適用されることとなりました。保険適用となった治療法の負担額は3割です。ポイントになるのは、事実婚の場合も保険適用の対象になること。ただし、受診時に医療機関から事実婚を確認する書類を求められる場合があるので、受診する前に確認しておくと良いでしょう。

また、体外受精や顕微授精においては年齢制限や回数制限があります。保険適用になったからといって、制限なしに出来る訳ではないことを押さえておきたいですね。

参考：厚生労働省｜不妊治療に関する取組

妊活は早く始めた方が妊娠率は高まる

出典：pexels

日本での、生殖補助医療の年齢別データでは、おおよそ35歳頃を境に、妊娠率は下がっていくのに対し、流産率は上がっていくという結果となっています。
この結果から、妊娠を考えている特に30代女性の場合は、早めの医療機関の受診がおすすめです。
不妊治療が目的ではなくても、今の取り組みが間違っていないか？を医師と確かめるだけでも十分受診する価値がありますよ。

参考：https://www.jsog.or.jp/activity/art/2020_ARTdata.pdf